Bizコラム

リモートワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドワークが徐々に広がりを見せています。社員に合った働き方を選択できることで社員の満足度や生産性を向上させるため、今後の企業成長に大切な取り組みになるでしょう。

そこで、この記事ではハイブリッドワークの特徴や、メリットデメリット、導入するためのポイントなどを解説します。ハイブリッドワークを検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。


リモートワークとオフィスワークを組み合わせるハイブリッドワークは、出社でも在宅でも場所を選ばずに働けるスタイルです。シェアオフィスやコワーキングスペースなど働く場所を柔軟に選べます。

ハイブリッドワークが必要になった背景

ハイブリッドワークが取り入れられるようになった背景には、新型コロナウイルス感染症のまん延でリモートワークの普及が一気に進んだことが挙げられます。リモートワークは自宅で働けるメリットがある一方で、コミュニケーションや勤怠管理の難しさなどさまざまな課題が浮き彫りになりました。そこで、社員にとって最適な働き方を実現するべく、従来の出社スタイルを組み合わせたハイブリッドワークが広がりました。



多くの企業で普及しつつあるハイブリッドワークですが、メリットとデメリットがあります。それぞれについて詳しく見ていきます。

ハイブリッドワークのメリット

ハイブリッドワークには、以下の4つのようにさまざまなメリットがあります。

●柔軟な働き方の実現
ハイブリッドワークであれば、自身の働き方に合った勤務スタイルを実現できます。子育てや介護など家庭における負担が大きい場合はリモートワークに、誰かと顔を合わせてコミュニケーションしながら業務を行う必要がある場合は出社スタイルに、と2つの勤務スタイルを柔軟に選ぶことが可能です。

●ワークライフバランスを整え生産性向上
リモートワークでの働き方では家族の時間や趣味の時間が取りやすくなるため、仕事とプライベートのバランスが良くなります。社員がそれぞれの生活スタイルに合った働き方をすることによって、仕事のモチベーションが上がり、それに伴い生産性も向上するでしょう。
ほかにもリモートワークだけであれば、「コミュニケーションがとりにくい」「情報交換に手間取る」などコミュニケーションにおいて課題がありましたが、ハイブリッドワークでは直にコミュニケーションも取れるため生産性の向上を期待できます。

●多様な人材の登用
オフィスで顔を合わせて話し合いながら仕事を進めたいタイプ、自宅で集中しながら取り組みたいタイプと、仕事の進め方についての考え方はさまざまですが、ハイブリッドワークではどちらのタイプにも合う働き方が可能です。そのため、多様なタイプの人材にとって魅力的な職場となり、採用においてもメリットがあります。
また、場所にとらわれないため、遠方や子育て中の人材などを雇用することも可能です。少子高齢化社会での人材確保は、企業にとっても重要な課題になります。多様な人材の雇用を視野に入れている企業にも、ハイブリッドワークは有効です。
ほかにも、出社を前提にしないことで通勤や人間関係などのストレスを軽減出来て、離職を防げるというメリットもあります。

●オフィススペースの有効活用
リモートで勤務する社員がいる分、出社する社員の数が減るため、オフィスのスペースを有効活用できます。また、それによりオフィスの縮小や光熱費、交通費の削減など、経費の節減につなげられます。ただ、出勤者に対してデスクやスペースが足りないといったことが無いように、出社勤務者と在宅勤務者それぞれのスケジュールの調整が必要になるでしょう。

ハイブリッドワークのデメリット

次にハイブリッドワークの3つのデメリットについて見てみましょう。

●勤怠管理が困難になる
出社するかリモートワークをするかで勤務形態がバラバラになるため、労務管理や人事評価などが困難になります。出社管理については、それに対応した勤怠管理システムの導入などが求められます。また、成果が目に見える形で表れない業務の場合、どの業務にどのぐらいの時間を費やしているのかが把握しづらいといった問題もあります。

●意思疎通が困難になる
ハイブリッドワークでは、出社している社員とリモートワークの社員間での意思疎通、あるいはリモートワーク勤務者同士の意思疎通がうまくいかず、指示が伝わっていなかったり、進捗に開きが出たりする恐れがあります。それに加えて自宅で働いている場合は、コミュニケーションの機会が減ることで孤独感が増してしまうこともあるでしょう。

●緊急対応が困難になる
オフィスに社員が出社していないことによって、緊急の業務変更、予期せぬトラブルへの対応に遅れが出る可能性が高まります。出社している社員の負担が増加するといったデメリットも考えられるでしょう。リモートワークの導入に満足する社員がいる一方で、業務に支障が出るようなことは避けなければなりません。



ハイブリッドワークを導入するにあたってのポイントを3つ挙げます。

セキュリティリスクの従業員への周知

ハイブリッドワークでは、リモートで勤務する際のセキュリティリスクについて、社員に周知する機会を設けることが必要です。この対策を軽視してしまうと、セキュリティリスクが高まってしまいます。
不審なメールやポップアップへの対策、自宅のネットワークへのセキュリティ対策など、社員のセキュリティリスクへの認知を高めるために、研修などの対策を定期的に実施するとよいでしょう。

社内ルールの整備

リモートワーク時には、従業員の勤務状況を正確に把握しづらいという課題が生じがちです。また、出社時の生産性とリモートワーク時の生産性に開きが生じるかもしれません。ハイブリッドワークの場合、従来の出社スタイルに合わせた人事評価が適さない場合があります。そのため、事前に評価制度や勤務に関する社内ルールを整備しておけば、企業側で業務を支障なく進められるだけでなく、社員もそれに沿って安心して働けます。

社内コミュニケーションツールの整備

ハイブリッドワークでは、コミュニケーションにおける課題が持ち上がることが多いです。そのため、スムーズなコミュニケーションができるよう、チャットツールなどの社内コミュニケーションツールを整備し、離れた場所にいる社員同士が問題なく意思疎通できるような環境を整える必要があります。
進捗の確認、報告、決定を行う際など、あらかじめどのようなツールを使って行うかについてルールを決めておき、必要に応じてルールやツールを整備するといったことも求められます。



ハイブリッドワークは、社員がリモートワークと出社スタイルを自由に選択することで、柔軟な働き方を実現できます。そのため社員のモチベーションと生産性の向上が期待できます。ただし、ハイブリッドワークにはさまざまな課題があります。

ハイブリッドワークでの課題は、勤怠管理、セキュリティ対策など多岐にわたります。
そこでインテックでは、リモートワークの導入および定着といった働き方改革を総合的に支援する、「ワークスタイル変革支援サービス」を提供しています。ハイブリッドワークにおいて課題を抱えているものの、どこから対応したらよいか迷っているという方は、ぜひ一度ご相談ください。

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