API連携とは?仕組みやメリット、具体的な実装手順を解説

API連携は、異なるシステムやアプリケーション間でデータや機能を共有する仕組みです。この技術は、ソフトウェアやアプリケーションの機能を拡張するために広く活用されており、API連携がなければ成り立たないサービスも増えています。

API連携を成功させるには、目的の明確化や適切な設計、信頼性の高いAPIの選定が重要です。これらを踏まえることで、スムーズな実装と期待通りの成果が得られるでしょう。

そこで本記事では、API連携の概要やメリット・デメリット、活用例、そして実装方法について詳しく解説します。


*API連携に関するお役立ち資料とサービス紹介資料を以下よりDLしていただけます。こちらもあわせてご覧ください。

API連携お役立ち資料
『API連携』お役立ち資料
APIプラットフォームサービス紹介資料
『APIプラットフォームサービス』サービス紹介資料

API連携とは

API連携とは、異なるアプリケーションやシステムがデータや機能を共有するための仕組みのことです。API連携により、外部サービスやシステムと効率的に連携することが可能になります。

近年、クラウドサービスの普及やインターネット技術の進化により、API連携は業務効率化や新機能の追加手段として広く利用されています。例えば、ECサイトが決済サービスを導入するとき、他社が提供する決済システムのAPIを利用することで、自社で開発せずに安全で信頼性の高いシステムを導入できます。

API連携は、企業が外部サービスや技術を効果的に活用し、競争力を高めるために欠かせない重要な技術です。

そもそもAPIとは

API(Application Programming Interface)は、異なるシステムやアプリケーションがデータや機能をやり取りするための仕組みです。システム間の「橋渡し役」として働き、データや機能の連携を効率化します。

例えば、SNSのログイン認証機能を自社アプリに利用したり、外部のメッセージ機能を利用したりする際にAPIが使われます。この仕組みにより、業務の効率化や新しいサービスの迅速な開発が可能になります。


*APIについて、以下の記事で詳しく解説しておりますのでこちらもあわせてご覧ください。

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*API連携に関するお役立ち資料とサービス紹介資料も以下よりDLしていただけますので、あわせてご覧ください。

『API連携』お役立ち資料
『APIプラットフォームサービス』サービス紹介資料

APIの提供方式

APIは、その用途や目的に応じてさまざまな方式で提供されています。以下は、代表的な提供方式とその特徴です。

名称 特徴
パブリックAPI(オープンAPI) 誰でも利用可能なオープンなAPI
ビジネスAPI 課金契約で利用するAPI
メンバーAPI 特定の組織、コミュニティに開かれたAPI
パートナーAPI 提携先企業に提供されるAPI
プライベートAPI(クローズドAPI) 企業内部や特定グループでのみ利用されるAPI

新規のアプリケーション開発では、幅広い開発者がアクセス可能なパブリックAPIや、ビジネスAPIが採用されることが一般的です。一方で、機密性やセキュリティが求められる場面では、クローズドAPIやパートナーAPIが適しています。

このように、企業は自社のビジネスモデルやセキュリティ要件に応じて、最適なAPIの提供方式を選択する必要があります。

API連携の仕組み

API連携は、異なるシステム間でデータや機能をやり取りするための仕組みです。このやり取りは、リクエスト(要求)を送る側とレスポンス(応答)を返す側が、事前に決められた仕様やプロトコルに従って行われます。

API連携の一般的な流れは次のとおりです。

1.リクエストの送信
API利用者が、必要なデータや処理を要求するリクエストを送ります。この際、リクエストには認証情報やデータ形式の指定が含まれます。
2.リクエストの処理
API提供者がリクエスト内容を受け取り、事前に定められた仕様に基づいて処理を実行します。
3.レスポンスの送信
処理結果をAPI利用者に返します。

このように、API連携は規定されたプロトコルを活用し、システム間のスムーズなデータ共有や機能利用を可能にします。

API連携の特徴

API連携が持つ主な特徴を挙げ、それぞれの具体的なメリットを解説します。

  • 柔軟なシステム連携
  • 高い拡張性
  • 高い互換性
  • リアルタイムなデータ共有

これらの特徴を正しく理解することで、API連携の効果を高められるでしょう。

柔軟なシステム連携

API連携は、異なるベンダーやプラットフォームのシステム同士を統合できる柔軟性を持ちます。これにより、既存のシステムを大規模に変更することなく、新しいサービスや機能を統合可能です。

例えば、在庫管理システムと販売管理システムを連携することで、それぞれが独立したシステムであってもスムーズに情報をやり取りできます。

高い拡張性

API連携を利用することで、既存のシステムに新しい機能やサービスを簡単に追加できます。従来のシステムを大きく変更することなく、新機能を統合できるため、既存のシステムやデータを有効活用した開発が可能です。

また、改修が難しいレガシーシステムにも、API連携を通じて新しい技術を導入できます。例えば、古い販売管理システムに外部の在庫管理機能を追加することで、システムを大きく変更せずに新たな価値を提供できます。

高い互換性

互換性の高さもAPI連携の特徴です。システム間で使用されるデータの形式や通信プロトコルが異なる場合、データのやり取りが難しくなります。
APIは共通の標準プロトコルやデータフォーマットを提供することで、これらの違いを解消し、異なるシステム間のスムーズなデータ連携を実現します。

リアルタイムなデータ共有

API連携を活用することで、システム間でデータをリアルタイムにやり取りできるようになります。例えば、ECサイトと在庫管理システムを連携させることで、商品が購入されると同時に在庫数が自動更新されます。

リアルタイムなデータ共有は、在庫管理や受発注管理など、迅速な対応が求められる業務において非常に重要です。

API連携の活用例

ここでは、API連携の活用方法について、以下の例をもとに解説します。

  • SNSアカウントでのログイン認証
  • ECサイトの決済システム
  • 基幹システムの機能拡張
  • 企業間取引の効率化
  • パートナー企業とのデータ共有

SNSアカウントでのログイン認証

SNSアカウントを利用したログイン認証は、API連携の代表的な活用方法です。LINEやX(旧:Twitter)、Facebook、Instagramと自社サービスを連携することで、ユーザーは新しいアカウントを作成せずにログインが可能になります。

また、サービス提供者側にとっても、安全性の高い認証方法を簡単に導入できるというメリットがあります。

ログイン認証の導入にあたっては、利用者が多いSNSに対応することが重要です。LINEやGoogleは国内で広く利用されており、これらを活用することで多様なユーザー層へのアプローチが可能になります。

ECサイトの決済システム

決済システムにもAPIは広く活用されています。ECサイトにとって、安全で信頼性の高い決済システムは不可欠です。しかし、独自に決済システムを構築するには、高度な技術力とセキュリティ対策が求められ、実装には多くのコストと時間がかかります。

APIを通じて外部の決済システムと連携することで、独自開発の負担を減らし、安全で信頼性の高い決済機能を迅速に導入できます。

基幹システムの機能拡張

API連携を利用することで、基幹システム間でのデータ共有が自動化され、事業運営が効率化します。例えば、勤怠管理システムと人事・給与システムを連携すれば、勤怠情報が自動で給与システムに記録されます。

これにより、手動入力が不要になり、データ処理の正確性も向上します。

企業間取引の効率化

API連携を活用することで、企業間での受発注や請求書のやり取りを自動化できます。これにより、手作業での入力や確認が不要になり、ヒューマンエラーを大幅に削減できます。

例えば、取引先からの注文情報を自動で自社の在庫管理システムに取り込み、受注から請求までを一貫して処理することが可能です。この仕組みは、従来の手作業で発生していたミスを防ぎ、処理時間を短縮するだけでなく、取引全体の透明性も向上させます。

API連携により、企業間の業務がスムーズに進み、取引コストの削減と関係強化が期待できます。

パートナー企業とのデータ共有

APIを通じてパートナー企業とデータを共有することで、共同プロジェクトにおいて新たなビジネスチャンスを生み出すことができます。データ共有により、両社は情報を基にした新しいサービスやプロダクトの開発が可能になり、相互のビジネスを拡大する機会が広がります。

例えば、旅行代理店と航空会社が協力することで、航空券購入とホテル予約をまとめて行えるシステムを構築可能です。この仕組みにより、顧客は手間を省けるだけでなく、一貫性のある便利なサービスを受けられます。

APIを通じたデータ共有は、このような顧客体験の向上に加え、パートナー企業間の関係強化にもつながります。



*API連携に関するお役立ち資料とサービス紹介資料を以下よりDLしていただけます。こちらもあわせてご覧ください。

『API連携』お役立ち資料
『APIプラットフォームサービス』サービス紹介資料

API連携により得られる7つのメリット

API連携によって、以下のようなメリットが得られます。

  • 1. 開発コストを削減できる
  • 2. 迅速にサービスを展開できる
  • 3. データ連携に手間がかからない
  • 4. ユーザー満足度が向上する
  • 5. 連携先の最新データを活用できる
  • 6. セキュリティレベルが向上する
  • 7. 新たなビジネスモデルを創出できる

それぞれについて、順番に解説します。

1.開発コストを削減できる

APIを活用すれば、新機能の開発に必要な時間やリソースを大幅に削減できます。独自開発には多大な工数がかかりますが、APIを利用することで、既存のサービスや機能を簡単に統合できます。

例えば、ECサイトが外部の決済システムをAPIで連携すれば、独自の決済機能を構築する必要がなく、安全で信頼性の高い機能を短期間で導入可能です。

2.迅速にサービスを展開できる

API連携によって開発工数を削減することで、短期間でのリリースが実現します。従来、新しいサービスを展開するには、システムの改修や新規開発に時間をかける必要がありました。APIを通じて既存のシステムと素早く連携することで、時間とリソースを大幅に節約できます。

市場の変化や顧客ニーズに迅速に対応できるため、競争優位性を確保しやすくなるでしょう。

3.データ連携に手間がかからない

API連携によって、データの連携にかかる業務を大幅に効率化できます。

システム間の連携ができていないと、人間が間に入ってデータ移行やデータ加工を実施する手間が発生します。API連携によってこれらの業務を自動化することで、業務プロセスを効率化できるほか、ヒューマンエラーも防止できます。

4.ユーザー満足度が向上する

API連携により、ユーザーにとって利便性の高い機能を提供することで、ユーザー満足度の向上につなげることができます。

例えば、「リアルタイムの在庫確認」や「SNSアカウントでの簡単ログイン機能」を導入することで、サービスの利便性が向上します。これにより、継続的なサービス利用や新規ユーザーの獲得が期待できるでしょう。

さらに、APIを利用することで開発コストを削減し、低価格でのサービス提供が可能になります。

利便性と価格の両面でユーザーの期待に応えることで、競争力のある魅力的なサービスを提供できるでしょう。

5.連携先の最新データを活用できる

API連携を活用することで、外部サービスから最新データを取得できます。これにより、企業は常に更新された情報を基に、より効果的な施策を講じることが可能になります。

例えば、ECサイトとAPIを連携することで、人気商品のデータをリアルタイムで取得可能です。人気商品のトレンド、購入者層や購入タイミングなどを活用することで、自社商品の販売戦略や差別化戦略の立案に活用できます。

6.セキュリティレベルが向上する

API連携を活用することで、システムのセキュリティ面を向上させることができます。特に、LINEやX(旧:Twitter)などの大手企業が提供するAPIは、セキュリティ対策が充実しており、信頼性が高いといえるでしょう。

API連携を通じて、既にセキュリティ対策が施された機能を活用することで、安全性の高いサービス提供が可能になります。

7.新たなビジネスモデルを創出できる

APIは、利用するだけでなく、提供することにもメリットがあります。既存のシステムをAPIとして外部に提供することで、他社と連携し、新たなサービスやアプリを生み出すことが可能です。

例えば、以下のようなシステムを実現できます。

  • 物流業界:倉庫機能をAPI化し、ECサイトと連携。顧客が受取場所や時間を選択でき、配送状況のリアルタイム追跡が可能に。
  • 医療業界:健診データをAPIで共有し、結果を分析するアプリと連携。個人向け健康管理サービスを強化。
  • 自動車業界:車両の位置情報をAPIで公開し、カーシェアリングサービスの効率的な運用を実現。

APIを通じて他社とデータを共有することで、自社サービスの利便性向上やユーザー数の増加といった様々なメリットが得られます。

API連携の注意点

API連携には、いくつかの注意点があります。これらのポイントを押さえておかないと、予期しないトラブルやリスクが発生する可能性があります。

  • API利用側では対応できないトラブルがある
  • APIを提供しているサービスが終了するリスクがある
  • 専門知識が求められる
  • セキュリティ情報を厳重に管理する必要がある
  • 利用するAPIが増えると、管理が複雑化する

それぞれについて、順番に解説します。

API利用側では対応できないトラブルがある

APIの提供元でシステム障害や不具合が発生した場合、API利用者は復旧作業に関与できず、提供元の対応を待つしかありません。この間、APIを利用しているサービスでは、一部機能が停止したり、場合によっては運用全体が滞る可能性があります。

例えば、外部決済サービスのAPIに問題が発生した場合、オンラインストアでの購入手続きが行えなくなるといった影響が考えられます。

こうしたリスクに備えるためには、サービス停止時のバックアッププランを準備することが重要です。代替手段を用意することで、トラブル時の影響を最小限に抑えることができます。

APIを提供しているサービスが終了するリスクがある

API連携先のサービスがいつまでも提供されるとは限りません。提供元の都合や経営判断で、サービスが突然停止する可能性があります。

API提供サービスが終了する可能性に備え、同様の機能を持つ代替サービスを事前に調査し、切り替えの準備をしておくことが重要です。

専門知識が求められる

API連携をするためには、専門知識が求められます。プログラミング言語に加えて、HTTPプロトコルなどの周辺知識も必須です。

さらに、API連携を効果的に運用するためには、連携後のパフォーマンス監視やトラブルシューティングのスキルも必要です。

そのような能力を有した人材の確保が難しい場合は、外部の専門家やコンサルティングサービスを活用することも検討するとよいでしょう。

セキュリティ情報を厳重に管理する必要がある

API連携に必要なセキュリティ情報(APIキーやシークレットキー)は、重要な機密情報です。不正アクセスやデータ盗難のリスクを防ぐため、慎重に管理しなければなりません。

まず、第三者への共有や複数部署での使い回しを禁止し、APIキーには必要最小限の権限だけを付与しましょう。また、定期的にAPIキーを更新することで、リスクを軽減できます。

さらに、情報漏洩が発生した場合に備え、迅速な対応が可能な体制を整えることが重要です。例えば、APIキーの無効化手順を事前に準備し、漏洩時に影響を最小限に抑える措置を講じておくと、被害を効果的に防ぐことができます。

利用するAPIが増えると、管理が複雑化する

複数のAPIを連携すると、各APIのバージョン管理や認証情報の管理が複雑になり、システム全体の保守性が低下する可能性があります。特に、APIの更新や非推奨化に伴う対応が遅れると、連携機能が正常に動作しなくなるリスクもあります。

このような課題を回避するためには、どのAPIを利用するかを慎重に選定し、一元的に管理できる仕組みを導入することが重要です。例えば、APIゲートウェイを活用すれば、複数のAPIを一括して管理でき、バージョン管理や認証の煩雑さを軽減できます。

API連携の実装手順

API連携には、目的や利用するAPIの種類によってさまざまな手法があります。

以下では、一般的なオープンAPIやパートナーAPIの連携方法に焦点を当てて、基本的な実装までの流れを解説します。

1.目的から連携するAPIを選定

まずは、API連携をする目的を決めます。目的によって求められる機能や効果が異なるため、業務効率化、コスト削減、顧客サービス向上など、達成したい成果を明確にしましょう。

目的を明確にした後、その目的を達成するために必要な機能や要件を持つAPIを慎重に選定します。選定する際は、提供者の信頼性や実績、サポート体制が整っているかも確認することが大切です。信頼性の高いAPIを選ぶことで、導入後の問題を最小限に抑えることができます。

2.API提供元でユーザー登録

選定したAPI提供元のウェブサイトでユーザー登録を実施します。登録時には、APIを利用するソフトウェア名や利用目的などを記入することが一般的です。サービスによっては、利用審査が行われることがあり、その場合、数日から数週間の待機期間が必要となります。

なお、ユーザー登録する前に、利用規約や契約条件を忘れずに確認しておきましょう。内容をよく理解せずにAPIを利用すると、契約違反などのトラブルにつながる可能性があります。

3.APIキーとシークレットキーの取得

ユーザー登録後、サービス元から提供されるAPIキーとシークレットキーを取得します。APIキーとシークレットキーの取得方法は、提供元ごとに異なるため、公式ドキュメントを確認しておきましょう。

これらの情報は、APIへのアクセスを許可する認証情報であり、不正利用を防ぐためにも適切に保護する必要があります。APIキーとシークレットキーは、ソースコード内に直接記載せず、環境変数や専用の設定ファイルを使用して外部からアクセスされないように管理することが重要です。

これにより、セキュリティリスクを最小限に抑え、安全にAPIを活用できます。

4.APIを仕様書に基づき実装

APIキーを取得したら、API提供元が提供する仕様書に従って実装を開始します。仕様書には、データ形式やエンドポイントの設定、リクエスト方法など、実装に必要な詳細が記載されています。これらに基づき、必要な機能を組み込み、APIを通じて外部サービスと連携させましょう。

実装後は、まずテスト環境で動作確認を行い、エラーや不具合がないかをチェックします。問題が発生した場合は、仕様書を再確認し、適切な調整を行ってから、本番環境への移行を実施しましょう。

API連携を推進し、新たなビジネスの創出を!

API連携によって、企業は開発コストを削減しながら、自社サービスの機能を強化し、新たなビジネスチャンスを創出できます。ただし、API連携を効果的に活用するには、専門的なノウハウや経験が必要不可欠です。

株式会社インテックでは、APIの公開を通じて経済的価値を創出できる「APIプラットフォームサービス」を提供しています。EDIやEAIなどのデータ連携に関する長年の経験を活かし、高いセキュリティ基準でAPIの設計から運用までを包括的にサポートします。

APIを活用してビジネスの成長を目指したい方は、ぜひ弊社にご相談ください。専門チームが貴社の課題解決と価値創造を全力で支援いたします。


*インテックが提供する「APIプラットフォームサービス」の詳細はこちら↓のページをご覧ください。

サービス紹介APIプラットフォームサービス


*API連携に関するお役立ち資料とサービス紹介資料も以下よりDLしていただけますので、あわせてご覧ください。

『API連携』お役立ち資料
『APIプラットフォームサービス』サービス紹介資料


最後に、今後来たるデータ連携社会は、データ・システムだけでなく、企業・人が有機的につながり、持続的に拡張・共創していくような情報流通社会へと発展していくと考えています。

そのような中で、弊社は、誰も取り残されないデータ連携の在り方として、『産業OS構想』を提唱しており、あらゆるデータ連携を支援しています。

今回解説したデータ・サービス間をつなぐ「API」と、長年にわたり提供してきたEDIサービス・EAIサービスの強みを生かし、お客様のビジネスを支援します。

公開日 2025年01月22日

資料ダウンロード

  • APIプラットフォームサービス 紹介リーフレット

    既存領域(EDI・EAI)とDX領域(API)のシナジーを創造し共創する世界感「産業OS」を提唱しています。 APIプラットフォームサービス及び産業OSのコンセプト資料になりますので、ぜひ、以下よりダウンロードしてください。

  • 誰も取り残さないデータ連携で実現する企業のDXと活用モデルの紹介

    昨今のDX(デジタルトランスフォーメーション)の流れを背景に、「複数領域が抱える社会課題に対して、領域間・企業間でデータ・サービスを連携して解決しようとする動き」や「顧客ニーズの多様化・製品ライフサイクルの短期化に伴い、他社のデータ・サービスを活用する動き」が強まっています。
    本書を通じて、その変化に対応する一助となる情報をご説明するとともに、DX時代における次世代の情報流通基盤の在り方について提案いたします。

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