事例紹介
お客さまの導入事例やシステム構築例をご紹介します。システムやサービスの導入検討に、せひお役立てください。
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病理や放射線部門から上がってくるレポートの見落としを防ぐため
医療情報連携プラットフォームにレポート情報を集約化
日本赤十字社盛岡赤十字病院では、医療情報のシステムが45、事務系が8の合計53ものシステムが稼働しており、限られた予算内で効果的な運用をしていくため、医療情報システム委員会でテーマを決めてシステムの選定や更新が検討されています。2021年の大規模なシステム更新時には、医療安全をテーマに医療レポートの既読率向上を目的とし、医療情報連携プラットフォームを導入されました。
そこで副院長の杉村好彦氏、医療技術部 放射線画像診断技術課 放射線画像情報管理技術係長の厚谷祥一氏、企画管理課長の生内正悦氏に、医療情報連携プラットフォームを導入した背景とその効果について伺いました。
― 院内のシステム管理体制についてお聞かせください。
生内:システムによってベンダーや導入時期が異なるので、医療情報システム委員会が中心になり、各部門などと連携しながら全体調整を行っています。
― 更新時期や方針はどのように決めているのでしょうか?
生内:決まった年数で入れ替えるわけではなく、運用に問題がなければ、保守のみ延長やハードウェアの入れ替えに留めるなど、できるだけ費用を抑えています。
杉村:医療情報システム委員会では、重要項目となるテーマを設けて更新するシステムの範囲や新規で導入するものを検討します。今回の更新では、テーマの1つである「医療安全」にフォーカスして未既読管理機能の導入を決めました。
― 導入決定から実運用までの流れを詳しくお聞かせください。
― 本格運用を開始されて、どのような効果がありましたか。
杉村:既読率は98~99%を推移しており、1年目としては大成功ではないでしょうか。非常勤の医師の多い科は既読率が低かったのですが、常勤の医師に既読権限を与えたところ既読率が改善されたので、従来の口頭による確認よりも安心感があります。
厚谷:2カ月おきに各科の既読率を公開しています。数値として可視化されるので、医師の意識向上につながっているように思います。現在は病理レポートを紙に出力するチェック作業は一切やめましたが、既読率は高い状態をキープできています。
成果1 レポートの既読率は98%~99%に向上
成果2 紙によるチェックを廃止しスタッフの負担軽減
― 今後、システムで実現したい機能はありますか。
杉村:現在のシステムは、我々がレポートを見たかどうかの仕組みしか構築されていません。検査データは患者さんのものです。次の段階では、患者さんへきちんと説明したかもチェックできるようにしたいです。
厚谷:レポートが治療に活かされているか、次のステップに進んでいるかをどのようにチェックしていくか。重要なレポートの見落としを防ぐアラート機能なども検討していきたいです。
― 地域医療連携システムなど、ほかの医療機関とのデータ連携での活用について、今後の計画やお考えをお聞かせください。
厚谷:まだ具体的な検討段階ではありませんが、地域医療連携システムでは、プラットフォームから情報を提供する仕組みを構築して、電子カルテの情報だけでなく、さまざまな医療データが活用されることを期待しています。標準規格の「HL7®FHIR®」に準拠しているので、今後の院外連携もスムーズに対応できそうです。
杉村:地域連携でのデータ共有で大事なのは、相手側が何を要求しているのかを知ることです。総合病院とクリニックでは求められるデータが違いますので、施設に合わせたデータを抽出・共有できるような仕組みづくりを考えていく必要があるでしょう。
― インテックへの要望はありますか。
生内:今後の部門システムの入れ替えや他院とのデータ連携の際に、プラットフォームを有効活用する方法やノウハウなどを提案していただけるとうれしいです。
岩手県盛岡市三本柳にある一般病床数398床の総合病院。1920年4月に盛岡市中央通りで日本赤十字社岩手支部病院として開院し、病院機能を徐々に拡大させ、1987年12月に現在の三本柳に移転。2020年に創立100周年を迎えた歴史のある病院です。
地域医療連携に力を入れ、岩手県基幹災害拠点病院指定を受けており、大規模広域災害では医療救護活動を行っています。
※本事例の情報は、2023年3月現在のものです。
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特定の製品やサービスに依存せず、医療機関のニーズ/課題に合わせて医療データの高度利用を可能とするプラットフォームです。