INTEC TIS INTEC Group

株式会社インテック RECRUITING 2019

RECRUITMENT キャリアについて

キャリアについて

人材育成制度

人材育成への熱い想いを込めました。あなたを育てる、インテックカレッジ。

インテック独自の研修カリキュラム、インテックカレッジ。経済産業省が策定したITスキル標準(ITSS)などを活用することで、市場価値の高い技術者の育成を目指しています。特徴は、社員のスキルレベルや担当する職務に合わせた多様なコース。また、独自に開発したeラーニングシステムも好評です。社内だけではなく自宅でも学習が可能。必要なスキルを必要なときに習得できます。もちろん新人のためのプログラムも充実。より現場に近い開発環境が整った大山研修センターで行われる研修は1ヶ月間。一部をのぞくほとんどの講義の講師を、社員が務めます。その人数は毎年延べ50名。社内においても新入社員研修の講師となることは名誉なこととされ、講師に選出されると講師回数を示す星の数と共に社内報に掲載。「人材育成」への熱い想いを感じる濃い1ヶ月になるはずです。

人事制度

目標管理制度
インテックの人事制度は能力・実績を重視しています。その柱となるのが、目標管理制度です。これは自分の仕事は何か、どこまでやればどのように評価されるかということを、半年に一度上司と話し合って決定するものです。 面接は上司から明確な仕事の指示を与えられる場であるとともに、自分のやりたいことをアピールする機会でもあります。目標への達成度は、半年後に上司と話し合いで決定され、この場で本人の足りない点を確認し合い、今後の育成に結びつけます。この結果は、賞与や昇給、昇格に反映されていきます。
自己申告制度
勤務をしている場所や職種の希望、あるいは現在困っている問題などについて、上司に申告するのが自己申告制度です。これは年に一度、適材適所への配置、また長期的には社員一人ひとりのキャリアプラン作成のための資料となります。 また、希望者は直接人事部長と面接して自分の意見を伝えることもできます。
公募制度
会社が必要とする人材を広く社内から募集するのが公募制度です。公募の種別によって応募条件は異なりますが、その条件さえ満たせば誰でも参加できます。 とくに新規事業を始める際に多く、これまでにビジネスソリューション事業本部の設立、インターネットサービス事業の開始、セキュリティサービスの事業化などのタイミングで実施されてきました。 社員の自己実現意欲と会社の戦略を合致させる、これが公募制度の目的です。

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インテック独自の研修カリキュラム、インテックカレッジ。経済産業省が策定したITスキル標準(ITSS)などを活用することで、市場価値の高い技術者の育成を目指しています。特徴は、社員のスキルレベルや担当する職務に合わせた多様なコース。また、独自に開発したeラーニングシステムも好評です。社内だけではなく自宅でも学習が可能。必要なスキルを必要なときに習得できます。もちろん新人のためのプログラムも充実。より現場に近い開発環境が整った大山研修センターで行われる研修は1ヶ月間。一部をのぞくほとんどの講義の講師を、社員が務めます。その人数は毎年延べ50名。社内においても新入社員研修の講師となることは名誉なこととされ、講師に選出されると講師回数を示す星の数と共に社内報に掲載。「人材育成」への熱い想いを感じる濃い1ヶ月になるはずです。

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インテックの人事制度は能力・実績を重視しています。その柱となるのが、目標管理制度です。これは自分の仕事は何か、どこまでやればどのように評価されるかということを、半年に一度上司と話し合って決定するものです。 面接は上司から明確な仕事の指示を与えられる場であるとともに、自分のやりたいことをアピールする機会でもあります。 目標への達成度は、半年後に上司と話し合いで決定され、この場で本人の足りない点を確認し合い、今後の育成に結びつけます。この結果は、賞与や昇給、昇格に反映されていきます。
自己申告制度
勤務をしている場所や職種の希望、あるいは現在困っている問題などについて、上司に申告するのが自己申告制度です。これは年に一度、適材適所への配置、また長期的には社員一人ひとりのキャリアプラン作成のための資料となります。 また、希望者は直接人事部長と面接して自分の意見を伝えることもできます。
公募制度
会社が必要とする人材を広く社内から募集するのが公募制度です。公募の種別によって応募条件は異なりますが、その条件さえ満たせば誰でも参加できます。 とくに新規事業を始める際に多く、これまでにビジネスソリューション事業本部の設立、インターネットサービス事業の開始、セキュリティサービスの事業化などのタイミングで実施されてきました。 社員の自己実現意欲と会社の戦略を合致させる、これが公募制度の目的です。